国語教育 2008年11月号
「記述力」を高めるための授業改革

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国語教育 2008年11月号「記述力」を高めるための授業改革

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ジャンル:
国語
刊行:
2008年10月7日
対象:
小・中
仕様:
A5判 136頁
状態:
絶版
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目次

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特集 「記述力」を高めるための授業改革
提言・「記述力」をどう高めるか
PISAに対応できる記述力をどう高めるか
有元 秀文
ジャンル意識を育てて記述力を伸ばす
難波 博孝
作文技術の習得と活用を図る授業づくり
鶴田 清司
「『記述力』を高める」ことの意味とその方法
菅原 稔
場の保障・発問の工夫・型と書き直しを重視した指導
成田 雅樹
「記述力」がなぜ低下したのか
要約とつながらない自己表現的作文の氾濫
竹長 吉正
書くことの教育には本質的な課題がある
大熊 徹
論理的な文章のジャンルが自覚されていなかった
大内 善一
記述する力が低下した五つの要因
岩ア 淳
書くことが劇的に好きになる方法
岩下 修
「記述力」を高めるための授業改革−小学校下学年
授業と短作文の積み上げで鍛える
三谷 祐児
言葉の貯金を増やし、ノート指導を充実させる
神谷 祐子
課題を変えて繰り返し書く
村松 勢津子
「文章から根拠を探して書く力」をつける
田口 忠博
「記述力」を高めるための授業改革−小学校上学年
「読解力」と共に論証指導で高める
光野 公司郎
視写教材や問題集を活用し、クリティカルリーディングを取り入れる
菅澤 孝年
相手意識・目的意識プラス論理的思考
志場 俊之
漢字関連ページでも、書く活動をたっぷり取り入れる
太田 敬祐
教師による添削と板書の活用
小川 智勢子
「記述力」を高めるための授業改革−中学校
PISA型「読解力」育成の視点を取り入れる
橋 励
客観的記述力の養成を目指して
森川 敬三
「自己との対話による」記述力の向上
大日方 信康
「心・技・体」の新聞作りを通して記述力を高める
宮崎 潤一
「記述力」を高める国語科学習ノートの指導
関屋 法生
「伝え合う力」を育てる教室づくり (第68回)
阿部 藤子
「読書に親しむ」授業づくり (第68回)
読書で広げ、深める豊かな言語活動
大越 あゆみ
書評
『今から始める言語論理教育』(児童言語研究会言語論理教育編集委員会編・一光社)
市毛 勝雄
『国語教育』2008年6月号臨時増刊「新学習指導要領国語科の長所・短所」(国語教育研究所編)
堀江 祐爾
国語教育人物誌 (第211回)
滋賀県
吉永 幸司
京都府
植山 俊宏
大阪府
松山 雅子
兵庫県
堀江 祐爾
国語教育時評
論理のスキルと伝えるスキル
須田 実
現場訪問 「学力向上の国語教育」最前線 (第128回)
授業力を高める校内研究体制の確立
瀬川 榮志
分析批評で「批評力」を育てる (第8回)
言語文化の「序破急」
井関 義久
基礎的国語能力を鍛える (第8回)
「小学校学習指導要領解説 国語編」を読む(2)
大森 修
新学習指導要領国語科をどう理解するか (第8回)
言語活動の「充実」の具現を
野口 芳宏
思考力・判断力・表現力等の育成と授業改善 (第8回)
思考力・判断力・表現力等を育成する「本時の学習指導案」(5)
小森 茂
〜「A話すこと・聞くこと」を拠点とする授業改善(二)〜
続・これからの国語科教育 (第8回)
国語科改善の内容
田中 孝一
〜改訂学習指導要領2〜
編集後記
江部 満

編集後記

〇…今回の学習指導要領改訂で目立つのは、「読解力」と「記述力」の関係ではないでしょうか。中教審の答申にも、「国際的な学力調査の結果から、読解力において低下傾向が見られる。具体的には、文章や資料の解釈、熟考・評価や、論述形式の設問に課題がある」と指摘されていることです。

〇…そのために各教科等における言語活動の充実は、今回の指導要領の改訂において各教科を貫く重要な改善の視点となっています。

〇…もちろん「教育課程実施状況調査」においても、記述式問題については低下するなどの課題が見えたことも、「記述力」をどう高めていくかが問われている背景にはあるようです。文科省の担当者の分析でも「日本の子どもたちが文章を解釈する力が弱いこと、さらに自分の考えを書く力が弱い」ことを指摘していました。

〇…答申にある「指導要領の理念を実現するための具体的な手だて」にも特に思考力、判断力、表現力等を育むためには「観察・実験やレポートの作成、論述といった知識・技能を活用する学習活動の発達段階に応じて充実させる必要がある」とし、その基盤となる言語の能力を育成するために、「小学校低・中学年の国語科において音読・暗唱、漢字の読み書きなどにより基本的な力を定着させた上で、各教科等において記録、要約、説明、論述といった学習活動に取り組む必要がある」と強調されています。改訂にはPISAの国際学力順位の低下など学力低下が大きな背景になったイメージがあるため、移行措置の時期にこの点の解明が期待されているわけです。

(江部 満)

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