昨年後半からの急激な景気の悪化を受けて、高校の教員の約7割が「受験生の進路選択に何らかの影響を与えている」と感じていることが、河合塾の調査で分かった。国公立など学費が安く、自宅から通学可能な学校を優先し、受験校数を少なくするなどして支出を抑える傾向が強まっているようだ。

　アンケートは1,774名の高校教員が回答。景気悪化が進路選択に「大きく影響していると感じる」が11.9%、「やや影響していると感じる」が55.2%となり、7割近い教員が景気悪化の影響を感じているという結果になった。

　具体的な影響については、「奨学金の活用を考える生徒の増加」が64%、「通学可能な範囲の大学を選ぶ志向」が54%、「学費の安い国公立大志向」が45%、「私立大の受験校数を減らす傾向」が40%と続き、大学への進学自体は変更せずに、支出を抑える回答が上位にあがった。

　河合塾の別の調査でも、国公立大志望者数にあまり変化は見られなかったものの、私立大を併願する生徒の数は減少しており、私立大離れを裏付ける結果となった。近年、生徒数の減少によって大学運営は厳しさを増しているが、不景気による私立大離れや地元志向によって、大都市圏の私立大の経営がさらに厳しくなる懸念も出てきた。

　また、専門学校へのコース変更も含めて「大学への進学自体見直す生徒の増加」も19%にのぼり、学ぶ意欲のある生徒が進学を諦めざるを得ないケースも出てきているようだ。