『特別支援教育の実践情報 2007年1月号 子どもへの指導効果をあげる連携の実際』の詳細情報

なお，解説では，学校間（同一校種・異校種）の連携や交流についても触れています。

キーワードは，「開かれた学校づくり」と「指導効果をあげる」でしょう。このねらいを達成するために，教師は，家庭，地域社会，児童福祉施設，医療機関等とそれぞれ何をどのようにするかということです。

家庭との連携の仕方では，「学級通信」「学校通信」「地区活動」「授業参観」「保護者会」などがあります。

地域社会との連携の仕方では，「学校施設の開放」「学習機会の提供」「地域社会の一員としてのボランティア活動」「地域行事への参加」などがあります。

医療機関との連携の仕方では，「学校・病院連絡会」「教室・病棟連絡会」「事例研究会」「自立活動の指導」「生活指導の計画」などがあります。

児童福祉施設との連携のためには，「指導方針」「指導内容」「指導時間」などの連絡・調整があります。

連携の主な内容は，連絡・調整（主に会議や研究会など）と活動の実際（指導計画や交流会など）です。

一例をあげれば，医療との連携では，指導効果をあげるために医師や看護士と一緒になってＡちゃんの事例研究会，病院の治療の時間と学校の指導時間との連絡・調整，自立活動の取り扱いなどについての研究会などです。

本号では，「指導効果をあげる」を意図した連携の実際について，今現に実践されて成果をあげている先生方にそのノウハウを教え・広めていただきたいと思いました。