『ＬＤ，ＡＤＨＤ＆ＡＳＤ 2018年1月号 チームで子どもを支える！　多職種連携づくり』の詳細情報

　とはいえ，現代の日本の学校教育制度の中で，実際に教員以外の人財が学校に入り，子どもの支援を行っていくことに，教員たちが慣れているとは言えません。文部科学省が中学校を中心にスクールカウンセラーの配置を推奨していますが，地域によっては，スクールカウンセラーを担う心理の専門家自体が見つからない，という話もよく聞きます。また，学校の教員が，自分の学級，教科，部活動等の運営にまい進する反面，学校内の特別支援教育の校内委員会やケース会議すら十分に開催されないなど，学校内の組織内連携自体の課題も指摘されています。

　一方で，中央教育審議会では，小中学校教員の長時間労働解消に向けた負担軽減策として，「働き方改革」の検討が始まりました。その中で，教員の業務内容の見直しや地域との連携とともに，部活指導員や事務職員，ソーシャルワーカーといった教員以外の人財との連携促進も検討されています。

　本当に幼児児童生徒たちのためになり，その保護者も安心感を持つことができ，実際に学校で担当する教員たちの手助けとなるような多職種の連携とは，どのようなものでしょうか。一つは，自職種の専門性を客観的に捉えて他者に説明できることが，それぞれの職種に求められます。また，それぞれの職種が，互いの職種や役割を知り，具体的な連携の方法を共通理解する必要があります。さらに，子どものライフステージに沿って，継続的な連携ができることと同時に，職種間の連携の広がりを互いが理解しながらかかわることも求められます。

　これらの連携の第一歩として，本特集では，どのような専門職があるのか，それぞれの職がどのような専門性を持ち，学校においては何を行うことが可能で学校以外では何ができるのか等について，理解を深めていきたいと考えています。