『ＬＤ＆ＡＤＨＤ 2008年4月号 個に応じた指導計画の作り方』の詳細情報

これらの項目は，毎年９月に実施される推進体制のモニター項目でもあり，さほど目新しくはないが，校長の責務と明示されたところに特徴がある。校内委員会の設置やコーディネーターの指名が，どこでも100％近い結果となっていることは，進展の早さを雄弁に語っている。遅れていた「個別の指導計画」や「個別の教育支援計画」についても，19年度中に100％を目標に掲げている自治体もあり，その加速具合は目を見張るばかりである。しかし，一方で，個別支援計画やら個別移行計画やら，やたら個別ばやりで，それぞれの特徴や相違についてもかなり混乱も見られるようである。

急ぐばかりでなく，本当に子どもを教育し育てる指針となる処方箋として成熟しなければ，机上のペーパーワークとなる危惧も大きい。1975年，いち早く「IEP（個別教育計画）」をスタートさせたアメリカでも，その定着をみるまでに約15年かかったといわれる。わが国はその跡をどのようにたどるのであろうか。

「通級による指導」は通常学級の中での配慮指導ともリンクしなければ効果は薄い。またLDやADHDなどの知的遅れのない発達障害だけでなく，すべての子どもに個別の指導計画が存在すべきだとの声も聞く。

本号では，幼稚園，小・中学校，そして高等学校までその範囲を広げ，先駆的に取り組んでいる実践例を紹介し，今後の特別支援教育の鍵を握るさまざまな個別の指導計画について概念を整理しながら，そのあるべき姿を一緒に考えてみたい。