『新授業づくり選書28 中学校数学科発展学習の指導技法』の詳細情報

　これによれば，学習指導要領に示されていない内容を加えた学習を発展的な学習とよぶことになります。

　しかし，本書では，発展の意味をやや広くとらえることにしました。共通に指導した内容を，より広げる，より深める場合も含めて，発展学習とよぶことにしました。補充学習と発展学習が平行してなされる場合，補充学習以外はすべて学習指導要領の枠を越えた内容を加えるとは限らないからであります。

　また，発展学習は，共通に指導する内容の延長としてごく自然になされる場合，課題学習の形をとってテーマを設定してなされる場合，選択教科としての数学のなかで取り扱われる場合，さらには，総合的な学習の時間を活用して数学の教師がかかわる場合などの様々な形態が可能であると考えられます。

　このようなことから，発展学習を幅広くとらえる方が，現場の実態にあわせやすいと考えました。

　ところで，最近３回の学習指導要領の改訂について，ふり返ってみることにしましょう。

　現代化の軌道修正を求められた昭和52年（1977）の改訂においては，時間数は１年が４時間から３時間へ削減されただけでしたが，世界的な傾向として進められた「数学教育の現代化」の成果を取り入れることは，ほぼ全面的に否定されました。

　それは，新しく導入された内容のうち，集合，図形の変換の考え，図形の位相的な見方，一般化された関数の概念，論理などが姿を消したことから明白であります。そして，基礎的な知識の習得や基礎的な技能の習熟を重視するとともに，数学的な考え方や処理の仕方を生み出す能力の育成に配慮することになりました。

　基礎に帰ることが強く要請されたということができましょう。

　続いて，平成元年（1989）の改訂においては，国際化，情報化などの社会基盤の変容発展が著しく，そのため多様化への対応が求められました。

　大幅な選択教科を導入するため，時間数に波形表示が用いられましたが，国語と数学は基礎的な教科であるとの理由で波形表示は見送られました。よく，改訂の度毎に時間数が削られているという人がいますが，この回の改訂では時間数は据え置かれ，選択教科としての数学をおくことができるようになりましたので，学校によっては増やすことも可能になったわけです。

　この回の改訂では，物質的な豊かさより心の豊かさへ，量を中心にした要求から質を中心にした要求へ高まってきたことを受けて，多様化，サービス化，ソフト化などが進められました。この間にあって，数学科に求められたのは，論理的思考力，判断力の基礎を培うことでした。「判断力を培うのは数学ではないか」「論理的思考力はユークリッド幾何に没頭するのがよいのではないか」などと教育課程審議会で強く求められました。

　ところで，今回の平成10年（1998）の改訂では，学校５日制への移行，選択教科の拡大，総合的な学習の時間の導入などのため，時間数は，２年も３年も３時間に縮小され，それを上まわる内容の削減がなされました。

　今回の改訂によって，数学科はもはや基礎教科でもなく，それほど学ぶに値しない教科と見られているように早合点する人もいるようですが，決してそうではないのです。

　「数学的活動」の充実を図る，数学の活用能力の一層の伸長を図る，自ら学び自ら考える力の育成を重視する，社会の構成員としての資質を身に付けられるようにするなどの要請がこめられていることから，それを読みとることができましょう。そして，その裏には，とかくこれまでは理工系中心に考えてきたがもっと守備範囲を広げて，人間の「知」の礎として，しっかりしたものを築いてほしい，ことに中等教育では，その願いが強いのです。

　このように考える。ここ３回の改訂は数学科にとっては，まさに試練の場というほかはありません。しかし，これを通した「基礎に帰れ」「論理的思考力の育成を重視せよ」「守備範囲を拡大せよ」の強い要請は，数学教育改革の目的として明確に示されたということができましょう。

　そして，これを実現する第一歩が発展学習であると考えました。

　十分にご検討いただき，ご叱正くださるよう，心からお願い申し上げます。

　最後になりましたが，ご多用のなかを，貴重な実践をおまとめいただいた多くの方々，企画にあたっては安藤征宏氏，校正段階では関沼幸枝氏に，ご心労をおかけしました。あわせて，心からお礼申し上げます。

　　平成16年１月　　　／正田　實