『世界と日本の事例で考える学校教育×ＩＣＴ』の詳細情報

　GIGAスクール構想はもともと，コロナ禍とは関係なく立てられていたものでした。まず，2018年１月，経済産業省は，「『未来の教室』とEdTech研究会」を始動しました。そこでは，「学びのSTEAM化」「学びの自立化・個別最適化」「新しい学習基盤づくり」を目指すというビジョンが示されました。さらに2019年12月には，児童・生徒１人につき１台の端末と，高速大容量の通信ネットワークを一体的に整備するための経費を盛り込んだ補正予算が閣議決定されました。それを受けて文部科学省が2019年12月に掲げたのが，GIGAスクール構想でした。これは，「１人１台端末と，高速大容量の通信ネットワークを一体的に整備することで，……多様な子供たちを誰一人取り残すことなく，公正に個別最適化され，資質・能力が一層確実に育成できる教育ICT環境を実現する」ものとされています（文部科学省「GIGAスクール構想の実現へ」https://www.mext.go.jp/a_menu/other/index_0001111.htmより）。その後，コロナ禍を受けて，１人１台端末の早期実現を目指す補正予算が2020年度予算に組み込まれることとなったのです。

　こうして，学校教育に広く導入されることとなった１人１台端末ですが，学校教育におけるICT活用を進める上では，三つのフェーズを捉えておくことが重要でしょう。第１は，新型コロナウイルス感染症の再拡大に備えて，セーフティネットとして最小限の整備を進めるフェーズです。これについては，2020年度から2021年度にかけて，ほぼ完了したように思われます。第２は，豊かな学びを実現するために，教師が「教具」の一つとして，また子どもたちが「文具」の一つとして，ICTを活用できるようになるフェーズです。2023年現在の私たちは，今，このフェーズにあると言えるでしょう。第３には，ICT活用の先に新たな学校像を構想するフェーズです。例えば，内閣府　総合科学技術・イノベーション会議　教育・人材育成ワーキンググループ「Society5.0の実現に向けた教育・人材育成に関する政策パッケージ」（2022年）では，「多様な子供たちに対してICTも活用し，個別最適な学びと協働的な学びを一体的に充実」するという方向性が打ち出されています。しかし，「教師による一斉授業」「同一学年」の子どもたちが「同じ教室で」学ぶという従来の学校像を全否定して良いのかについては，慎重に議論する必要があるでしょう。

　本書では，主として第２のフェーズに焦点を合わせて，学校教育におけるICT活用について検討しています。しかしながら同時に，第3のフェーズを見通すうえでも何らかのヒントが得られるような本にできればと願って出版を計画しました。

　第１章では，現在の日本の学校教育におけるICT活用について，多角的に検討しています。第１節では，多様なICT活用の在り方を概観したのち，目指している教育目標に照らして活用すべきこと，ICT活用能力そのものを育てる指導も求められていること，条件整備が欠かせないことを述べています。第２節では，ICTを活用した授業づくりを進めるうえで，子どもの学びと大人の仕事の風景がつながることをゴール像として意識することの重要性を指摘するとともに，材を介して教師と子ども，子ども同士が向き合うという授業の姿が引き続き重要であることを指摘しています。第３節では，「個別最適な学び」を実現する方途として期待を寄せられているデジタル・ドリルについて調査した結果を報告するとともに，情報学や教育学の知見に照らしつつ，その到達点と課題を検討しています。

　第４節では，臨床心理学の観点から，インターネット依存とはどのようなものかを具体的な事例で紹介するとともに，その治療の在り方を論じています。また，身体接触や人との直接的な関わりの重要性についても指摘しています。第５節では，「教育の情報化」政策において，GIGAスクール構想は国が財政面で主導した点で特異なものであったこと，また，省庁横断型の政策展開に注目すべきことを述べています。第６節では，教育データ利活用とはどのようなものか，現在，どのような原則がうたわれているのかを解説しています。さらに，教育DX（デジタル・トランスフォーメーション）を進める上では，データに関する科学的態度の涵養が不可欠であることを主張しています。

　第２章では，ICT活用が進む諸外国の動向について紹介しています。アメリカ合衆国では，デジタル社会を生き抜く市民を育成するために，「デジタル・シティズンシップ」や「市民としてのオンライン推論能力」といった教育目標が提唱されています。イギリスでは，ナショナル・カリキュラムにおいて教科「Computing」が新設され，「分解」「パターン認識」「抽象化」「アルゴリズム」から構成される思考力の育成が目指されています。フランスでは，共同制作や個別化された指導などに，ICTが活用されています。韓国では，オンライン授業において，どのように児童・生徒の学習状況を評価するかの検討が行われています。

　ICT活用については，児童・生徒への授業等での活用とともに，教師や学校への支援体制も重要となります。中国では，ICT活用を進める上で，先進事例の地方への普及を図るような体制づくりが進められました。オーストラリアでも，レポジトリやポータルなどの整備が進むとともに，オンライン形式での学力調査の実施や，ICT活用能力育成についての資料作成などが行われています。最後に，カナダの教師教育では，「デジタル世界に生きる市民としての教師の育成」という目的が掲げられ，授業を通して学び合う形での活用力向上が図られています。

　なお，本書の第1章の内容，および第２章の中国の動向については，オンデマンド型のオンライン研修「学校教育におけるICT活用の基礎講座」（2023年３月時点，配信中）でも解説しています。ご関心のある方は，あわせてご参照いただければ幸いです。

　本書は，今後のICT活用の在り方について，一つの答えを述べるような性格の本ではありません。執筆者の多くは，京都大学大学院教育学研究科教育実践コラボレーション・センターの教員として活動していますが，本書の内容はセンターとしての統一見解を示すものでもありません。ICT活用をめぐる多様な視点や論争点を提示することで，ICT活用によって今後の学校教育に広がる可能性と注意すべき留意点を考える際の一助となればと願っています。

　　　／西岡　加名恵