『中学校国語科　新３観点のテストづくり＆学習評価アイデアブック』の詳細情報

　改めて整理すると，個別最適な学びは，「指導の個別化」と「学習の個性化」に整理されます。令和３年３月に文部科学省初等中等教育局教育課程課が公表した参考資料2では，「指導の個別化」と「学習の個性化」は次のように説明されています。

【指導の個別化】一定の目標を全ての児童生徒が達成することを目指し，個々の児童生徒に応じて異なる方法等で学習を進めることであり，その中で児童生徒自身が自らの特徴やどのように学習を進めることが効果的であるかを学んでいくことなども含みます。

【学習の個性化】個々の児童生徒の興味・関心等に応じた異なる目標に向けて，学習を深め，広げることを意味し，その中で児童生徒自身が自らどのような方向性で学習を進めていったら良いかを考えていくことなども含みます。

　このような考え方を踏まえ，全員が同じ課題に同じ進度で取り組むのではなく，個々の生徒が異なる課題に異なる進度で取り組むような授業も増えてきています。そうなると，このような学習において，生徒の学習状況をどのように評価するのかということがますます重要になってきます。

　現在行われている「目標に準拠した評価」が一般的になったのは，平成13年度の生徒指導要録からでした。これは，前年の教育課程審議会答申3を受けて改訂されたものです。この答申では，目標に準拠した評価のメリットについて次の５点を挙げています。

�@ 指導の改善に生かす

�A 全ての児童生徒に基礎・基本を定着させる

�B 学校間の接続に役立てる

�C 個に応じた多様な指導に対応する

�D 評価の客観性や信頼性を確保する

　このうち�Cについては，次のように述べています。

　新学習指導要領においては，児童生徒の学習の習熟の程度に応じた指導など個に応じた指導を一層重視しており，学習集団の編成も多様となることが考えられるため，指導に生きる評価を行っていくためには，目標に準拠した評価を常に行うことが重要となる。

　この指摘は，正に現在の状況につながるものと言えましょう。「指導の個別化」「学習の個性化」が進む中，目標に準拠した評価をどのように洗練させていくかが喫緊の課題になっています。テスト問題の作成についても，このような背景をしっかり押さえておく必要があります。

　本書は，中学校国語科の学習評価について，テスト問題を中心とした実践を収めたものです。言うまでもなく，多くの先生方は，学習活動に即した評価とテストによる評価を組み合わせて，生徒の学習状況を把握します。多様な学習内容に応じたテスト問題を作成することについて悩みを抱えている方もいるでしょう。そのような悩みに対して，少しでもヒントになる情報を提供したいというのが，本書の執筆者の共通の思いです。

　Chapter1では，中学校国語科のテストづくりと学習評価のポイントを整理しました。執筆を担当したのは，文部科学省で中学校国語科の教科調査官を経験した杉本直美氏と冨山，そして，北海道教育大学附属函館中学校副校長の黒田諭氏です。黒田氏は，国立教育政策研究所の学力調査官として「全国学力・学習状況調査」の作成と分析を担当された経験をお持ちです。

　Chapter2〜4では，具体的なテスト問題と学習評価のアイデアを紹介しています。学年ごとに，「話すこと・聞くこと」「書くこと」「読むこと（説明文）」「読むこと（文学）」「古典」を取り上げ，それぞれについての授業の概要とともに，「知識・技能」「思考・判断・表現」「主体的に学習に取り組む態度」の３観点に対応したテスト問題を示しています。問題には解答（例）と解説を付し，学習評価のアイデアも記しました。執筆していただいたのは，全国各地で活躍されている先生方です。黒田氏には，実践者の先生方へのきめ細かな連絡やアドバイスにも尽力していただきました。

　なお，評価に関する基本的な考え方は，「『指導と評価の一体化』のための学習評価に関する参考資料　中学校国語」（令和２年，国立教育政策研究所教育課程研究センター）に準じています。

　ただし，個々のテストの採点や評価の仕方は，実践者の判断によるものです。また，観点別評価や評定の在り方については，教育委員会が一定の基準やルールを定めている場合があります。その点に留意してお読みいただけますようお願いします。

　　2024年４月　　　／冨山　哲也

1 「『令和の日本型学校教育』の構築を目指して〜全ての子供たちの可能性を引き出す，個別最適な学びと，協働的な学びの実現〜（答申）」（令和３年１月，中央教育審議会）

2 「学習指導要領の趣旨の実現に向けた個別最適な学びと協働的な学びの一体的な充実に関する参考資料」（令和３年３月，文部科学省初等中等教育局教育課程課）

3 「児童生徒の学習と教育課程の実施状況の評価の在り方について（答申）」（平成12年，教育課程審議会）