小学校新指導要録対応の絶対評価基準表 1年

小学校新指導要録対応の絶対評価基準表 1年

各小学校に今最も必要な評価計画の作成資料です

指導要録の改訂を受けて、各小学校は自校の実態に応じた評価基準を作成しなければなりません。本書は国立教育政策所作成の「評価規準」等をさらに発展させた授業で使える1年の「評価基準表」を提示しました。現場で今すぐ役立つ実務資料です。


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ISBN:
978-4-18-279112-3
ジャンル:
評価・指導要録
刊行:
対象:
小学校
仕様:
B5判 96頁
状態:
在庫僅少
出荷:
2020年1月27日
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目次

もくじの詳細表示

○監修のことば○
はじめに
T章 絶対評価の新しい方向と方法
§1 今回の指導要録改訂の意義
§2 学力の構成要素と評価
§3 見えにくい学力の重視と評価―思考力・判断力・表現力―
§4 評価の活用
1 授業の中の評価
2 指導計画・評価計画や指導案の改善
3 通知表・指導要録の評価
§5 評価規準と評価基準
U章 1年/絶対評価基準作成の基礎・基本
§1 第1学年の特質と評価の視点
§2 国語科の評価の重点
§3 算数科の評価の重点
§4 生活科の評価の重点
§5 音楽科の評価の重点
§6 図画工作科の評価の重点
§7 体育科の評価の重点
§8 行動の記録の評価の重点
§9 特別活動の評価の重点
V章 1年/新指導要録対応の絶対評価基準表
§1 国語科の絶対評価基準
§2 算数科の絶対評価基準
§3 生活科の絶対評価基準
§4 音楽科の絶対評価基準
§5 図画工作科の絶対評価基準
§6 体育科の絶対評価基準
§7 行動の記録の絶対評価基準
§8 特別活動の絶対評価基準
W章 「観点別学習状況の評価」と「評定」
§1 各教科の「観点別学習状況の評価」の仕方
§2 「評定」の仕方

監修のことば

 第5期の中央教育審議会では,昨年の春からほぼ1年間かけて,平成23年度から小学校を始めとして順次正式実施に入る,新学習指導要領の趣旨に沿った「学習評価と指導要録の在り方」について,初等中等教育分科会教育課程部会の中にワーキング・グループをつくり,鋭意議論を重ねてきた。その結果,本年3月にはその答申が出され,5月にはこの点に関する通知も出されて,正式に具体的な評価活動に入るための準備が開始された。

 今回の「学習評価と指導要録の在り方」について,私はその審議に直接関わった者として,文部科学省のまとめに基づいて,本書に関連する部分だけを取り出しその要点を示すと,以下のようになるであろう。

 1 学習評価の基本的な考え方

  ・学習評価は「指導の改善」に生かすものである。

  ・改訂学習指導要領の趣旨に沿ったものにする。

 2 学習評価の現状把握と課題

  ・「観点別学習状況の評価」と「目標準拠評価」(いわゆる絶対評価)は小・中学校では教師に負担感はあるものの定着してきている。しかし,高校ではまだ定着していない。

 3 学習評価の今後の方向性

  ・学習指導に関わるPDCAサイクルの中で,学習評価を通じ,授業の改善や学校の教育活動全体の改善を図る。

  ・そのために,以下の3つの考え方を中心に改善を行う。

   @ 「目標準拠評価」による「観点別学習状況の評価」や「評定」を着実に実施。

   A 学習指導要領等の改正の趣旨を反映。

   B 学校等の創意工夫を生かす現場主義重視の学習評価の促進。

  ・現行の学習評価の在り方について,その大枠の維持・深化を図る。

 4 学習評価における観点別学習状況の評価の在り方

  ・「評価の観点」は成績付けのためのみでなく,「指導の改善に生かす」ためにも重要。

  ・学校教育法,学習指導要領等に定める「学力の3要素」に合わせた評価の観点に整理。

   @ 基礎的・基本的な知識・技能 ―→ 「知識・理解」,「技能」

   A 思考力・判断力・表現力等 ―→ 「思考・判断・表現」

   B 主体的に学習に取り組む態度 ―→ 「関心・意欲・態度」

  ・観点の順番は,学習意欲の問題の重要性と実践面から見て現行を保持。

 5 指導要録の改善

  ・学習評価の基本的方向性(改訂学習指導要領等の趣旨の反映)を踏まえた改善。

  ・具体的な改善事項例:

   @ 「関心・意欲・態度」の評価に伴う負担感の軽減を図るため,評価方法・評価時期等の工夫の促進:評価段階の工夫などには,都道府県等ごとに一定の統一性の保持が必要。

   A 「小学校・外国語活動」は,段階評価でなく「文章記述による評価」とする。

   B 「特別活動」は,学習指導要領の目標や各学校の教育活動に合わせて「評価の観点」を定める。

   C 「行動の記録」は,基本的な在り方は維持し,項目設定の上で,各学校が教育活動全体を視野に,その教育目標に合わせて加えることが適当。

 6 学校や国・地方教育委員会等の支援による効果的な学習評価の推進

  ・学校,設置者,都道府県,国は,教師の負担感の軽減を図りつつ,評価の妥当性・信頼性等を高める必要。

   @ 学校・設置者は,組織的に学習評価に取り組み,児童生徒や保護者に評価結果を説明すること。

   A 国・都道府県等は,参考となる評価の観点等を示すとともに,具体的な事例の収集・提示に努めること。

  ・情報通信技術の活用により評価関係資料の共有や指導要録の電子化を進め,事務の改善と負担軽減の推進を図ること。

 以上のような改善の趣旨により,いわゆる「絶対評価」が継承・深化される方向性を受けて,本書は,教師個々人はもとより各学校や都道府県等が,この種の学習評価に研修その他の場で組織的に取り組んだり,個々の教師の評価活動を積極的に支援したりする際の参考資料として編集されたものである。教育関係者が,本書を足場にして,各学校で種々の工夫を展開することができるよう,その最大限の活用を願っている。


  2010年6月   監修者 /安彦 忠彦

著者紹介

安彦 忠彦(あびこ ただひこ)著書を検索»

早稲田大学教授・第5期中央教育審議会委員

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財団法人教育調査研究所研究部長

寺崎 千秋(てらさき ちあき)著書を検索»

東京学芸大学特任教授

財団法人教育調査研究所研究部長

※この情報は、本書が刊行された当時の奥付の記載内容に基づいて作成されています。
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