学校改革への提言5
担任教師の「責任」を問う −担任教師へのエール−

学校改革への提言5担任教師の「責任」を問う −担任教師へのエール−

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担任教師の責任を果たすために何をしなければならないか。

迫り来る教育改革。担任教師に突き付けられている責任は大きい。著者は子どもの安全に関する危機管理、特別支援教育など、これからの担任教師にとって最低限必要な知識・気構えについて強く訴える。本質を突く鋭い主張は、読む者の心を奮い立たせる。


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ISBN:
4-18-114218-3
ジャンル:
学級経営
刊行:
対象:
小・中
仕様:
A5判 152頁
状態:
絶版
出荷:
復刊次第

目次

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まえがき
1 担任教師も責任が問われる
2 最初の三日間がそれ以降を決める
3 担任教師も評価される
4 一年生担任の責任は重い
5 不審者侵入事件が問いかける「責任」の所在
6 学力公開の波と学校評価の波が担任の責任を問う
7 習熟度別学習編成が担任教師につきつける「落とし穴」
8 保護者の不信をかう教師・信頼を得る教師どこが違うのか
9 不審者侵入に責任を負う覚悟があるのか
10 鳥インフルエンザは担任教師の「対応力」を試した
11 目標を保護者に明示して責任を果たす
12 授業力アップなくして責任は果たせない
13 担任教師へのエール
14 特別支援教育が責任をつきつける
(1) 特別支援教育が担任に問いかける
(2) システムをつくる
(3) 保護者に受診を勧める手続き
(4) 校内委員会と校内体制の違いは何か
(5) なぜ、LD、ADHD役のいる模擬授業が必要か
(6) 校長の認識が問われている
15 英会話授業も担任がする
(1) 脳科学が教える英会話学習の適時性
(2) 中国上海市の英会話事情

まえがき

 韓国から国際電話があった。

 用件は何か。


  『授業研究21』誌に掲載されている拙論の日本の教育改革について知りたい。


 流暢な日本語である。

 日本には、年間、数回来ているという。

 何をしに来るのか。

 観光もある。

 来たら必ずすることがあるという。


  日本の教育書を大量に購入する。


 日本の教師の授業力が高いからだという。

 韓国の校長は、例外なく、日本の教育書を購入して学んでいるのだという。では、日本の校長や教頭はどうか。

 本書を読まれている学校の管理職は、どれくらい学んでいるだろうか。

 日本の教育改革では、この点が問われなければならない。

 しかし、である。

 向山洋一氏はいう。


  管理職と教諭を比べれば、三対一くらいで、管理職が礼儀正しく、勉強もしている。


 全体的に見れば、管理職が礼儀をわきまえ、勉強もしているというのだ。日本の教育改革は、向山氏のいわれるような認識に基づいて進行している。


  担任教師の授業力をアップする。


 東京都教育委員会は、担任教師の授業力をアップするために何を採用したか。


  模擬授業


 教員採用試験で、模擬授業をさせる都道府県は急増している。東京都教育委員会は、現職研修として、模擬授業を採用したのである。

 石川県教育委員会もまた模擬授業を現職研修(十年目研修)で採用した。石川県の模擬授業研修は、すさまじい。


  十年目研修の三分の一の日数を模擬授業研修にあてる。


 なぜ、これほどまでに、模擬授業が広まっているのか。


  授業者の授業力が一目で分かる。


 実に、厳しいことになっているのである。

 また、特別支援教育への認識が保護者や関係機関だけではなく、国民レベルで広がっている。このことが担任教師に及ぼす影響はただごとではない。


  授業力が低い教師は低学年を担任させられない。


 年老いただけの教師が低学年を担任する時代は終わったのだ。低学年こそが実に重大な時期だということが、医療と脳科学から言われている。授業力の高い教師が担任をしなかったら、説明責任が果たせなくなっているのである。

 本書は『授業力アップの教師修業術』(明治図書)の姉妹編である。本書は、教師修業に励んでいる教師へ、これから変わろうとしている教師へ、迫り来る教育改革が担任教師に突き付けている責任を提示する。そして、責任を果たすために何をしなければならないのかの方策を提案するものである。

 担任の「責任」を問う図書は、ほとんど見当たらない。これまでは、責任が問われなかったのだから、当たり前である。

 しかし、これからはそうはいかない。責任が問われるのである。

 このような状況をいち早く察知され、責任を果たせる担任教師へのエールを書いてほしいという江部満明治図書相談役の依頼で本書ができた。深く感謝を申し上げたい。


  平成十七年の年明けに   /大森 修

著者紹介

大森 修(おおもり おさむ)著書を検索»

1946年新潟生まれ

日本教育技術学会理事,日本言語技術教育学会理事。

※この情報は、本書が刊行された当時の奥付の記載内容に基づいて作成されています。
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      明治図書

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