『新授業づくり選書3 中学校英語科の到達度評価―観点別評価問題５０選―』の詳細情報

　その後今日まで，各学校，各地区において，外国語科の目指す新しい学力はこの「指導」と「評価」の一体化を図りながら，どのように取り組まれてきたであろうか。残念ながら，今日に至ってもなお，従来の中間・期末等のペーパーテスト，時々の実技テストや小テスト等の総合から割り出したいわゆる５段階相対評価を主軸とし，日常の授業観察やワークシート等からＡ，Ｂ，Ｃ等の絶対評価的な見方による観点別評価をある程度“加味”していくといった方法が依然として採られているのではないだろうか。

　さて，教育課程審議会は平成12年10月に「児童生徒の学習と教育課程の実施状況の評価の在り方について」の中間まとめを発表し，児童生徒指導要録の「各教科の学習の記録」について，「観点別学習状況欄」は従来の考え方を更に発展させて「目標に準拠した評価（いわゆる絶対評価）」によるものとし，「評定欄」の評価についても従来の「集団に準拠した評価（いわゆる相対評価）」から「目標に準拠した評価」に改めるという評価方法の大変革を提言した。これに対して，特に中学校現場や教育関係者からは，高等学校入学者選抜の調査書においては全都道府県が相対評価を採用している現状を考えると，「内申書が変わらなければ，成績による序列化の状況は変わらない。」との声が多く出されていた。そこで同最終答申では，高等学校入学者選抜の実務を担当する各都道府県において「絶対評価に改める努力が行われることを期待したい。」との踏み込んだ要請がなされたのである。

　その理由は，第１に，基礎的な学力の習得状況をみるには絶対評価が適していること。第２に，少子化でクラスや学年の規模が小さくなり，相対評価の客観性が確保できなくなりつつあること，などを挙げている。このことは，学校の評価方法を全面的に絶対評価に転換することにより，成績によって子どもを序列化しがちな体質から学校が脱却すべきことを強くめざしたものである。

　更に，この度文部科学省が策定した「義務教育第七次教職員定数改善計画」の施行に伴い，子どもたちの基礎学力の向上ときめ細かな指導を目指し，英語や理数科等の教科における少人数による指導が全国的に広まろうとする中で，児童生徒の学習の習熟の程度に応じた少人数学習集団のため，指導に生きる評価を行っていくためには，「目標に準拠した評価」を常に行っていく必要が強まっているのである。

　こうした状況から今後，全国の都道府県も答申に沿って指導要録や内申書の見直しを図る動きに出てくることが十分予想される。その際は，答申にもあるように，「児童生徒の学習の到達度を客観的に評価するための評価規準，評価方法等を関係機関において研究開発し，各学校における評価規準の作成に活用できるようにする」ことが期待されている。

　本書は，先に刊行し好評を得てきた『中学校英語科の観点別評価問題』（1995.7　明治図書）を土台とし，これを今次の新学習指導要領並びに新生徒指導要録の「各教科の学習の記録」の改善の趣旨に沿って全面的に書き改めたものである。

　「指導と評価の一体化」とは即ち「目標に準拠した観点別の到達度評価」を行うことである。しかし，日常の授業における教師の観察や生徒の自己評価，相互評価等によるといった方法だけでは必ずしも妥当性，信頼性と客観性のある評価結果が得られるとは限らない。生徒にとって最も関心の高い学習評価の場面である中間テストや期末テストの場においてこそ，観点別の到達度評価問題を用意して与えることが必要なのである。そこで，このたびも前刊の作成に協力戴いた先生方に，上述したような新たな視点からのご検討をいただき，各学年，各学期の定期テストにも利用できるよう英語科の４観点から考えた評価問題例を作成したものである。本書が，生徒の基礎学力の向上を目指す木目細かな指導と評価に有効であるばかりでなく，個に応じた選択学習や学習の習熟度に応じた少人数学習集団のための編成にも役立つものとなれば幸いである。

　終わりに，本書の刊行に当たって，終始ご助力を賜った明治図書の安藤征宏氏に心より御礼を申し上げたい。

　　平成13年11月　　　編者　／荒木　秀二