『マルチメディア時代における技術・家庭科の指導 新しいコンピュタに対応した授業づくり』の詳細情報

　こうした情報化の進展に学校も対応していかなければならない。21世紀の社会を築いていく子供たちに，高度情報通信社会の中で主体的に生きぬいていく力を身につけさせることは，これからの学校教育に課せられた重要な課題である。無論，社会の様々な変化に対して，学校教育でどこまで対応すべきかについては，慎重な判断が求められる。すなわち，情報技術の進歩のスピードが著しく，社会経済上の要請から情報教育の重要性が一層強調されているが，学校教育として，常に情報化の最先端を取り扱う必要はないのであって，学校教育としてふさわしくかつ評価の定まった内容を取り上げるという視点が大切である。

　文部省は，コンピュータの教育に係って平成元年３月に中学校学習指導要領の改訂の際，技術・家庭科の領域に「情報基礎」を新設し，時代の変化への対応に応えた。

　平成元年に改訂された当時，「技術・家庭科の『情報基礎』領域の履修率は」の問に，当時，責任者の一人であった私は，「すぐには無理ですが，やがて85％を超えることを期待しています。」と答えたものであった。しかし，全面実施最初の平成５年度に，早くも「情報基礎」の履修率は85％を超え86％となった。

　このことは，コンピュータに関する学習が重要であり，これからの中学校教育とりわけ技術・家庭科で取り上げる学習内容に，必要であるということの認識の高まりが先生方にあったのではないかと考えられ，多くの関係者を喜ばせた。

　その後，履修率は上がり，平成９年度には96％となった。このことは，コンピュータに関する学習の必要性が認められたことと，多くの先生方の研修意欲，熱意等によるものが大きかったものと深く感謝している。

　平成８年８月，文部大臣は，「幼稚園，小学校，中学校，高等学校，盲学校，聾学校及び養護学校の教育課程の基準の改善について」の諮問を行った。平成10年秋を目途に答申することとしているが，各分科審議会における検討の指針となるものとして，これまでの検討の結果についての中間的なとりまとめを平成９年11月に公表した。そこでは，「情報基礎」領域に関して「必修の領域と選択して深める領域の設定」が明記された。

　本書は，情報教育の今後のあるべき姿を先見的に見つめ，全国で研究している先生方のもので，新学習指導要領に示される内容に十分対応できるものと確信している。

　本書が，新しい方向を示している「情報基礎」の授業改善に，少しでもお役に立つことができるならば，誠に幸せである。

　　1998年３月　　　／浅見　匡