『評価規準・評価方法・評価問題づくり　中学校理科第２分野 確かな学力をつける授業を目指して』の詳細情報

　この基本的な評価観の転換の根底にある考え方は，従来から言われてきた「指導と評価の一体化」を目指そうとするものであり，児童生徒の学習状況や教師による学習指導の状況を，ある学習スパンにおける「断定的・断面的な学習状況の測定」といった評価ではなく，児童生徒が自分自身の学習の振り返りをする中で，次の学習活動への期待や意欲を沸かせるような評価に変えていこうとすることである。したがって，評価は児童生徒が評価された材料を目の当たりにしたときに「自分自身ですぐに分かる，分かりやすい」ものであるとともに「自分のつまずきや足りなかったことが明らかにされるもの」であることが重要である。

　一方，これからの「評価」は保護者への「教育説明責任」も要求されており，「評価の客観性」あるいは「評価の妥当性」をどう確保するかが大きな課題となっている。

　平成14年２月には国立教育政策研究所から「評価規準の作成，評価方法の工夫改善のための参考資料」が公表された。

　この参考資料には，「目標に準拠した評価（絶対評価）」の具体的な方法が研究協力校の成果をもとにして示されている。しかし，例示された方法をこと細かにトレースしようとすれば，「各時間ごとに生徒の行動観察による評価」「学習単元ごとに学習目標にそった観点別の学習状況評価」といった実際の子どもたちを抱えた学校現場の実態を考えたときに時間的にも教師の作業量的にも極めて難しいものが提案されている。

　もちろん，示されたものは１つの例であり，具体的な実際の方法は各学校現場による研究によるものとされているわけである。ところが，こうした事例をもとにして真面目に評価に取り組もうとすれば，ややもすると「学習活動の評価」ではなく「評価のための学習活動」といった本末転倒の関係にもなりかねないのではないのだろうか。

　そこで，本書では，どの中学校でも行われている，「理解系の教科」と言われている，国語・社会・数学・理科・英語といった教科の定期考査を視野に入れた実行可能な評価の方法を提案することにした。

　絶対評価の手法に関する研究はまだ端緒についたばかりであり，これからの私たち現場にいる教師の研鑽が必要なことは言うまでもないことであるが，現実的に実際の学校現場で可能な評価の方法でない限り，どのような理念が背景にあろうとも「評価の方法・手法」は定着することはないであろうと考えるからである。

　最後に，本書の編集にご尽力いただいた明治図書編集部の仁井田康義氏に深く謝意を表したい。

　　　／角田　陸男