まえがき

　平成14年４月より，完全学校週５日制による教育課程が実施の運びとなった。そして同時に，小・中学校では，新しい学習指導要領が実施されている。このことに伴い，平成12年12月，教育課程審議会から新しい評価の在り方が示された。これまでも，学習指導要領の改訂に伴い評価の在り方に変更が加えられてきたが，今回の評価の在り方は，趣旨から言えばこれまでの路線を強めただけと言えよう。しかし，それらを実際に実現するとなると，結果として大きな変更が必要となることから，国立教育政策研究所の教育課程研究センターにおいて，評価規準・評価方法等の研究開発を進め，各学校の参考となる資料を平成14年２月末に発表した。

　従前の学習指導要領の下においても，基礎・基本を重視し，自ら学ぶ意欲や思考力，判断力，表現力などの資質や能力の育成とともに，生徒のよさや進歩の状況などを積極的に評価し，生徒の可能性を伸ばすことを重視した「新しい学力観」に立つ評価を行うよう求められていた。この考え方は各学校にも浸透してきているが，実際には，従来どおりの知識・理解に偏りがちな評価が依然として行われている面も見られる。そこで，「これからの児童生徒の学習状況の評価の在り方としては，学習指導要領に示す目標に照らしてその実現の状況を見る評価（いわゆる絶対評価）を基本に据えることが適当である」と，教育課程審議会の答申で示された。そして，目標に準拠した評価を適切に行うためには，生徒の学習の到達度を客観的に評価するための評価規準等を作る必要があるとされた。つまり，学習指導要領の目標に照らした評価規準をつくり，それに基づいて評価活動を行い，生徒には学習の改善に，教師にとっては指導の改善に生かすことが求められたわけである。

　これらの経緯で，教育課程研究センターから参考資料が出されたわけだが，ここには各教科とも内容のまとまりごとの評価規準の例が示されている。すなわち，理科においては，学習指導要領の内容の大項目に相当する評価規準の例が示されている。しかし，実際に授業を行い評価活動を行うには，授業の計画に沿った各単元，小単元ごとの評価規準が必要となる。そこで，それぞれの学校の授業計画に沿って評価規準を作る際に，参考となるよう本書を構成した。評価は，指導と一体化されて意味をもつ。計画（Plan）に沿って指導を行い（Do），評価（See）してそれを指導に生かすというサイクルがうまく回ることによって，生きた指導ができるのである。そのためにも，各学校の指導計画に即した絶対評価規準づくりが求められている。本書が各学校の絶対評価規準づくりに役立ち，より良い教育活動につながれば幸甚である。

　　平成14年４月　　　編　　者

- 明治図書

『中学校理科の絶対評価規準づくり』の詳細情報

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