『改訂小学校学習指導要領の展開　国語科編 平成10年版』の詳細情報

　新学習指導要領の国語科の改訂は５点にまとめることができよう。

１　国語科を３領域１事項に組み立てなおしている。

２　その３領域の学習で伝え合う能力の育成に力を入れている。

３　基底に働く言語技術の習得のために言語活動の実習を重視している。

４　文字言語能力だけでなく音声言語能力の育成にも力をいれている。

５　「読むこと」の学習の質的な転換を図っている。

　ところで，この改訂に当たっては，まず中央教育審議会が幅広い見地から教育の現状についての審議を行い，次に教育課程審議会が学校教育の教育課程に関する審議を行っている。学習指導要領は，直接には教育課程審議会「答申」を受けているが，その審議会には文部省が全国的に実施した各教科の達成度調査やアンケートなどの資料が提供されている。つまり，学習指導要領は数多くの学校，教師，有識者の協力を得て作成されている。そのことに留意し，もしも学習指導要領の中で国語教育関係者の意に添わない項目や表現があるとしたら，自らの国語教育の実績にゆがみがないかを顧みてほしいものである。

　以下，上記の５項目について，簡単な注記を添えておきたい。

　１は〔言語事項〕は別として，従前の「表現」「理解」２領域の立て方では，文字言語中心の「書くこと」「読むこと」に力が入って，「話すこと･聞くこと」が軽くなりがちになるということで３領域に改めたのである。２は，国語科では，付与の文章の読解や自分を見つめる作文よりも，相手や目的をもって「伝え合う」行為を優先させようとしている。これは，国語科の質的な転換ということができよう。３は，将来のために基礎の基礎としての言語技術や知識を培う教育でなく，言語活動を通してまさに生きて働く言語能力を身に付けさせようとしている。４は，日本人の置かれた国際化などの状況に鑑みて，音声言語能力の育成に力をいれようとしている。５は，「読むこと」を，読解よりも，読書と目的をもった読み取りに改めている。

　この５は，読み方の質的な転換だけでなく，各単元の組立て方の転換にも関係している。つまり，国語科の教育課程で，単元学習（総合的な学習）を企画した場合，その中の「話すこと･聞くこと」や「書くこと」の系統的体系的な学習が設定できているかが問われることになる。

　本書は，この２年有余，学習指導要領及び『小学校学習指導要領解説国語編』の作成･編集に携わってきた協力者が執筆を担当した。

　本書が広く活用されて，新しい学習指導要領の趣意が具体的に理解され，新しい学習が普及徹底することを期待したい。

　　平成11年６月　　　／甲斐　睦朗