学校改革選書7
小学校・学校力がUPする新教育課程マネジメント

学校改革選書7小学校・学校力がUPする新教育課程マネジメント

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学習指導要領を「創造的」に「理解」するためのヒント

新学習指導要領の告示により、新しい学校教育のグランドデザインが明確になりました。今後は各小学校での具体化、教育課程のマネジメントが緊急の課題になります。本書は、学校力のUPと連動させて今後の工夫の実際を明らかにしました。


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ISBN:
978-4-18-016733-3
ジャンル:
学習指導要領・教育課程
刊行:
対象:
小学校
仕様:
A5判 160頁
状態:
絶版
出荷:
復刊次第

目次

もくじの詳細表示

まえがき
T 新教育課程の意義は何か
1 今次改訂のフィロソフィーをどう評価するか
2 今次改訂の歴史的意味は何だと考えるか
3 今次改訂は小学校教育にどんな影響を与えるか
U 新教育課程マネジメントの重点
1 学力観の明確化
2 授業日時数の増加
3 体験と言葉の重視
4 読み・書き・計算の重視
5 義務教育の到達目標化=重点指導事項例の明示
6 学校と社会(家庭・地域)との関係の見直し
7 総合的な学習の見直し
8 小学校・英語教育の導入
9 小中の接続関係の改善
10 伝統・文化の尊重と国際的に求められる人間性や能力
V 小学校・学校力がUPする教育課程マネジメントの課題
§1 教育内容面からの課題
1 国語教育の重点と充実
2 理数教育の重視と充実
3 総合的な学習の時間の見直し
4 道徳教育の強化
5 特別活動(話し合い,体験活動)
6 体力増強,食育,安全の重視
7 小学校英語の方向性と問題点
8 注目される現代の教育課題
§2 学校マネジメントの面からの課題は何か
1 分権時代の学校の在り方
2 授業日時数の弾力化への対応
3 特別支援教育導入への対応
4 児童の安全体制の確保
5 学校評価システムへの対応
6 保護者・地域との連携・協力
7 学校間接続問題への対応
8 学校で取り組む教育改革の具体的手順と内容
W 小学校・学校力がUPする新教育課程マネジメントの実際
§1 国語教育(言葉と体験)への取り組み
〜総合とも関連付けて〜
1 取り組みの構想
2 取り組みの実際
3 一般化への提案
§2 算数教育への取り組み
1 取り組みの構想
2 取り組みの実際
3 一般化への提案
§3 理科教育への取り組み
1 取り組みの構想
2 取り組みの実際
3 一般化への提案
§4 総合的な学習の再生
〜地域との連携,地域人材の協力,土曜休みの活用など〜
1 取り組みの構想
2 取り組みの実際
3 一般化への提案
§5 情報教育の充実
1 取り組みの構想
2 取り組みの実際
3 一般化への提案
§6 小学校英語の導入
学級担任の教師の役割
【Plan 計画立案】
【Do 授業実践】
【See 見直し】
【Share 共有化】
§7 特別活動の再生
〜改訂の趣旨をどのように具現化するか〜
1 取り組みの構想
2 取り組みの実際
3 一般化への提案
§8 体験活動の充実
〜自然の中での集団宿泊活動にどのように取り組んでいくか〜
1 取り組みの構想
2 取り組みの実際
3 一般化への提案
§9 食育の取り組み
〜体力づくりと関連させ,食育の取り組みをどうつくりだすか〜
1 食育推進の構想
2 取り組みの実際
3 これからの取り組み
§10 特別支援教育の展開
〜通常の学校での創意工夫を〜
@ 特別支援教育の定義とその対象,発達障害の特性
A 通常の学校における特別支援教育の推進体制
B 子どもの学びの本質を踏まえ,成長保障の視点と方法を生かす
C 児童の成長保障・学力保障の場としての学級の経営
D 学力と成長を保障する学習指導の意義と授業の創造
§11 学校間接続問題への取り組み
〜小・中の連携〜
1 取り組みの構想
2 取り組みの実際
3 一般化への提案

まえがき

 平成20年3月,新学習指導要領が告示されました。平成17年に開始された「学習指導要領」の改訂作業は,平成18年12月に教育基本法が改正され,平成19年6月に教育関連法案が通過成立したあと,急速に進められました。しかし,告示されたとはいえ,現在の「規制緩和」の流れの中では,学校は,学習指導要領を絶対視して,その通りに実行するのではなく,その趣旨を理解し踏まえて,特色ある教育活動を展開することが求められています。つまり,学習指導要領の「創造的な理解」が必要とされているのです。本書は,そのための手がかりないしヒントを与える書籍として企画されました。

 そこで,執筆陣としては,これから求められる小学校教育課程の先進的課題に対して,その取り組みや研究を先駆的に続けてこられた先生方に,本書の実践提案の原稿の執筆をお願いし,今後の実践の方向とアイデアをお示しいただきたいと考えました。学校現場での主体的な教育課程の新課題への取り組みに役立つ,「自由な,しかし建設的な批判を込めた,前向きの取り組み」を,先生方の実践経験を生かして,ご提示いただくことにしたのです。


 文部科学省では,中教審が平成20年1月に「答申」を出したのを受け,平成19年度内に学習指導要領の告示をすることとしてきました。一昨年の中教審の「審議経過報告」や昨年の「審議のまとめ」,そして「答申」など,多くの関連情報を受けて,教育課程改訂の方向性は「告示」によってまとまったと思われます。そこで,その具体化の例を示すために,こうした資料を背景に,これらの先生方の実践成果を本書で紹介し,これらの方々のあとに続く学校や先生方に,有用な教育実践情報を提供していただき,実践現場のモデルにしてほしいと考えたのです。


 読者の方々には,以上のような本書の趣旨をお汲み取りいただき,本書から学んだところを生かしつつ,自ら創造的な読み解きと,創意に満ちた実践を,積極的に展開してくださるよう願っています。


  2008年6月   編著者 /安彦 忠彦 /角田 元良

著者紹介

安彦 忠彦(あびこ ただひこ)著書を検索»

早稲田大学教授・中央教育審議会委員

角田 元良(つのだ もとよし)著書を検索»

聖徳大学教授・中央教育審議会委員

※この情報は、本書が刊行された当時の奥付の記載内容に基づいて作成されています。
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