『新教育課程対応　小学校全体計画の作成と運用の手引』の詳細情報

　すでに新教育課程への移行措置が始まり，実質的には「生きる力」をはぐくむことを一層重視する新教育課程が実施となっているのです。各学校・教師は改訂された学習指導要領の趣旨や内容を理解し，それを具現できる実践を行っているでしょうか。移行措置を実施しながら，平成23年度の新教育課程の完全実施に向けて，新教育課程を編成し，年間や単元等の指導計画を作成しているでしょうか。待ったなしの局面に入っているのです。

　今回の教育課程の改訂では，中央教育審議会答申「幼稚園，小学校（以下略）の学習指導要領等の改善について」（平成20年１月17日）や改訂された「小学校学習指導要領」（同年３月28日）において，各教育内容やその指導等に関して「学校の全教育活動を通じて行う」ことや，「各教科等及び各学年間相互の関連を図る」ことを重視しています。これは，とかく教科等別の縦割りの教育課程編成・指導計画作成に陥り，そのため教育・指導に教師が努力しているにもかかわらず，子どもが真に目指す方向に育ってこないというこれまでの教育のあり方を改め，学校の教育を教育目標の実現に向けた統一性と一貫性のあるものにすることを求めているからです。各学校・教師はこの求め・期待に確実に応えなくてはならないのです。

　本書は，その達成のために「全体計画」の作成に視点を当て，その作成と実践・運用に当たっての手引を提供するものです。

　�Tでは，全体計画作成の前提として「教育課程編成の全体構想」の作成を推奨しています。全体構想を確立することで，自校の教育のビジョンや各教科等の教育活動の役割，各教科等の全体構造すなわち全体と部分の関係などが自明となるからです。

　�Uでは，教育課程編成の全体構想のもとに，「全体計画」の作成の学習指導要領における位置づけ，道徳，総合的な学習の時間，特別活動などの全体計画作成の意義，全体計画に示す内容，全体計画作成に当たっての配慮事項などを示してあります。

　�Vでは，その上で，今日の重要な教育課題として20の事例を挙げ，教育課題の解決・実現に向けた全体計画例及びその運用を示してあります。この20の課題は，中央教育審議会答申（前述）が示した「学習指導要領改訂の基本的な考え方」や「教育内容に関する主な改善事項」などから選択しました。これらの内容は，今回の学習指導要領の改訂にあたり，各教科等の枠を超え，学校の全教育活動を通して指導することが必要な教育課題であるからです。

　１〜20の各課題の全体計画作成に当たっては，はじめに，「新学習指導要領における当該課題の意義」，次に「各教科等における当該課題の扱い」，さらに「全体計画例」，そして「全体計画作成上の配慮事項」及び「指導上の工夫や配慮事項」という構成で，各全体計画の理解とその教育実践や運用ができるように示してあります。

　これにより，各教科などの指導計画作成の際に，各教科ごとの縦割りの計画ではなく，相互の関連，相互の活用を十分に配慮し生かしたものとすることができます。さらに，日々の授業実践が，各教科等の相互の関連を生かしてより一層効果的に行われることが期待できます。また，今日その指導が重視されている「活用」を，各教科等間で行うことが期待され，子どもたちの思考力，判断力，表現力などの能力を一層高めることも期待できます。

　本書の全体計画とその実践・運用の手引が各学校の教育課程編成及び指導計画作成，さらには，充実した授業実践の一助となれば幸いです。

　本書の執筆者は，教育課程の編成・実施・評価・改善などの教育課程運営の経験が豊かで，担当していただいた教育課題について造詣の深い方々です。お忙しい中にもかかわらず，玉稿をお寄せいただいたことに深く感謝します。

　また，明治図書の安藤征宏氏には，企画の段階からお世話になりここに衷心より感謝の意を表します。

　　平成21年６月　　　編者　／寺崎　千秋