最近の記事>教育学一般
  • 教育zine編集部藤田
    • 2019/10/31
    • 教育ニュース
    • 教育学一般
    先月24日から2日間、国連本部において初めて「SDGs(持続可能な開発目標)」をテーマに掲げた「SDGサミット」が開催されました。このサミットに出席した安倍首相は、過去4年の実績を紹介する演説のなかで「持続可能な開発のための教育(ESD)の推進」などに言及しま...
  • 教育zine編集部山路
    • 2019/7/31
    • 教育ニュース
    • 教育学一般
    先月28日、在留外国人への日本語教育の充実を国や自治体に促す「日本語教育の推進に関する法律(日本語教育推進法)」が施行されました。在留外国人が受ける日本語教育の機会と質を最大限に高め、共生社会の実現を目指すことを目的として成立したこの法律。具体的...
  • 〜平成30年調査結果・教育委員会の取り組み〜
    教育zine編集部野中
    • 2018/9/30
    • 教育ニュース
    • 教育学一般
    「日本の教員は忙しすぎる。」
    「教員の働き方改革を。」
    そのようなニュースをよく耳にします。
    教員は多岐にわたる業務を担っています。授業とその準備、学年・学級運営。行事を行うための入念な打ち合わせや準備。就業時間前後や休日に行われるクラブ活動や部...
  • 〜「EdTech」「STEM・STEAMS」「Society 5.0」〜
    教育zine編集部鈴木
    • 2018/8/31
    • 教育ニュース
    • 教育学一般
    学習指導要領が改訂され、その移行期間へと入っています。新しい総則では、これからの「予測が困難な時代」に「新たな価値を生み出していくこと」が子どもたちに期待される、という姿勢が示されました。グローバル化の進展や、スマートフォンの普遍化、AI技術等の...
  • 頓所 本一
    • 2018/3/29
    • 著者インタビュー
    • 教育学一般
    今回は頓所 本一先生に、新刊『学びの共同体の実践 学びの光源 学び合いで育む自己形成』について伺いました。
    頓所 本一(とんどころ もとかず)
    1962年長野県生れ。大学卒業後、長野県公立中学校に勤務。
    信州大学教育学部附属松本中学校を経て、学び合い...
  • NPO法人3keys代表理事森山誉恵
    • 2017/7/15
    • 教育オピニオン
    • 教育学一般
    1 「子どもの貧困」とは何か
    「子どもの貧困」とは、各国における貧困線以下の所得で暮らす17歳以下の子どもの存在・生活状況を指します。「貧困」というと途上国で起きている問題と思われがちですが、その国の物価・生活・教育レベルによって、最低限必要な生活...
  • 追悼 ジェローム・ブルーナ
    実践女子大学生活科学部教授長崎 勤
    • 2016/8/15
    • 教育オピニオン
    • 教育学一般
    はじめに
    発達心理学の巨星ジェローム・ブルーナ(Bruner,J.S.)が2016年6月5日に亡くなられました。100歳だったとのことです。私はBrunerの理論に支えられ、障害児の発達研究、支援研究を行ってきましたので、追悼の意味を込めて現在の支援研究や、私の研究との関...
  • 教育zine編集部佐藤
    • 2016/7/1
    • Eduアンケート
    • 教育学一般
    平成28年5月20日、「教育再生実行会議」(座長:鎌田薫 早稲田大学総長)は、「全ての子供たちの能力を伸ばし可能性を開花させる教育へ(第九次提言)」を行いました。その中では多様な個性が生かされる教育の実現として7つの項目があげられています。
    現段階で...
  • 大阪府大阪市立千本小学校教諭金大竜
    • 2016/1/20
    • 著者インタビュー
    • 教育学一般
    今回は金大竜先生に、新刊『ハッピー教育入門 主体性&協働力を伸ばす秘訣』について伺いました。
    金大竜(きむてりょん)
    1980年生まれ。日本一ハッピーな学校をつくることを夢見る、教師歴13年目の大阪市小学校教員。周囲からは“ハッピー先生”と呼ばれてい...
  • 東京大学大学院教育学研究科教授小玉 重夫
    • 2015/6/1
    • 教育オピニオン
    • 教育学一般
    1 18歳選挙権へ向けての動き
    この3月5日に、与野党6党が選挙権年齢を「20歳以上」から「18歳以上」に引き下げる公職選挙法改正案を衆院に再提出した。6月に入って審議の日程も固まり、法案成立へ向けての見通しが見えてきたようである。もしも6月下旬ごろまでに成...